在宅勤務でスカイプを導入するメリット
パソコンとネット環境さえあれば出勤しなくても自宅で働くことができる在宅勤務は、あらゆる業種の企業で導入を検討しはじめ、新しい働き方の一つとして注目されています。
在宅勤務で重要なのは働く側と雇う側の円滑なコミュニケーションですが、一般的なツールといえばスカイプが挙げられます。最近ではセキュリティと安定性を向上したSkype for Business(旧Lync)を採用する企業も増加してるようです。
在宅勤務でスカイプを導入するメリットや在宅勤務を円滑にするためのツールなどをご紹介します。
目次
在宅勤務で雇用される側(在宅ワーカー)が気を付けなければいけないこと
通勤時間を節約し、人間関係の煩わしさにとらわれず、自分のペースで働くことができるのが在宅勤務の魅力ですが、時間の使い方が上手くいかないと仕事もうまくいかないのは社内勤務と変わりません。
特に自宅で育児や介護と両立している人は、家族の時間に振り回されてしまうこともあるでしょう。
まずは自分の仕事量を把握し、なるべく集中して仕事をする時間を決めて時間を上手に使うことが重要です。
締め切りのある仕事なら余裕のある時間配分をし、いつ何時、家族のために時間を使わなければならなくなった時でも対応できるようにすることがポイントです。
また、自宅とはいえ働く環境が雑多すぎると仕事に集中できません。
自分のパソコン周りだけでもある程度オフィスのように整然とした環境にするだけで、仕事への集中力が変わります。
気になるのは服装ですが、ある程度身だしなみを整えるのも自宅内で仕事とプライベートを分けるきっかけになります。
もちろんスカイプ会議などがある時は、敢えてカメラをONにすることで、多少なりとも服装に気を付けることになり、「自宅でもちゃんと仕事している」という印象を雇用サイドに与えることができるのでおすすめです。
在宅勤務をすると「運動不足で太った」という声も多いので、適度なストレッチや運動も忘れないようにしましょう。
在宅勤務で雇用する側が気を付けなければいけないこと
在宅勤務は雇用する側も気を付けなければならない点があります。
まずは労働条件などについてです。
雇い主は従業員が社内で働こうと自宅で働こうと、一度雇用したならば「労働基準法」「労働災害補償保険法」「労働安全衛生法」「最低賃金法」「労働契約法」などの労働基準関係法令を遵守しなければなりません。
簡単に言うと、雇用した人間が在宅勤務を選んだとしても、サービス残業やオーバーワークをさせてはいけないし、仕事をしていてケガをしたなら労災の手続きもしないといけないのです。
働く場所が違うだけで「雇用する」という事実は変わらないので、雇用する側とよく話し合いながらどちらにも不利益にならない契約を交わすことが大切です。
在宅勤務の場合気になるのは労働時間の管理ですが、本当に作業をしているのか、真面目に仕事をしているのか不透明になることに不安を感じる雇用者は多いようです。
そんな場合に便利なのツールとしてスカイプやチャットワークが挙げられます。
例えば少人数のグループを作って、始業と終業時間を取り決めてその時間内をオンライ会議で常時つなぐ方法や、一日の間で時間を決めてスカイプを使ってのオンライン会議などをして状況を把握する方法などが実践されています。
雇い主の心配とはよそに、雇用される側は「働きすぎる傾向」が多いので、オーバーワークになりすぎないよう配慮しましょう。
在宅ワーカーと雇用者のコミュニケーションを円滑にするためのツールとは
通常のオフィスなら、ちょっとした休憩時間やランチタイム、アフタータイムの飲み会などでコミュニケーションを図りますが、在宅ワーカーはそうもいきません。
パソコンが頼りの在宅ワーカーはコミュニケーションもツールを使ってパソコンでおこないます。
ユーザーも多く比較的使いやすいのがスカイプで、チャットだけでなくWebカメラとの併用で顔を見ながらでの会話も可能になります。
その際にはヘッドセットやスピーカーフォンを併用が必要になってきます。
ヘッドセットは耳をふさぐ形のものが多いため会話には集中できる反面、お子さんの泣き声など、自宅内の声が聞こえなくなる可能性があり、育児と並行している在宅ワーカーには不安もあるかもしれません。
そんな時は片耳型のヘッドセットを活用する(コールセンターなどでは片耳型が採用されているケースが多いですよね)か、スピーカーフォンを使用するのが便利です。
スピーカーフォンは身体に何も装着することなく、ハンズフリーでの会話が可能になるので、育児との両立もしやすくなるでしょう。
円滑なコミュニケーションには「情報共有」も必要です。
チーム全体のタスクが管理できるツールや、画像やサイト情報、文章などが共有できるメモツールなど、チームの誰が見ても情報を引き出せて共有できるツールも必須となります。
もちろんどこの誰でも情報が見られるわけでなく、チームだけで共有できるためのセキュリティも必要です。
画像やサイト情報など視覚の情報も共有できることにより、社内にいる時よりもきめ細やかなコミュニケーションを図れることが期待されています。